教育と経済成長の関係

学歴の問題がツイットで流れてきた。

高学歴と話すとほとんどの人が「普通の日本人は大学に通い、知らない言葉は調べ、メディアには常に批判的見識を持ち、本を読み、人種や性別等で人を差別しない」と疑いもなく思ってるからそう言う人ばかりで国を運転しちゃうの全くヤバイと思う

— すえつむ (@PAX_ICBM) 2018年10月13日

「反脆弱性」にはまっている私もついツイットした。

#反脆弱性 でタレブは学歴と生産性、GDP成長率が無関係であることを証明している。高学歴だから高い地位が保証されてると考えることが間違い。 / “すえつむさんのツイート: "高学歴と話すとほとんどの人が「普通の日本人は大学に通い…” https://t.co/p1n0gxo16g

— ひでき (@hidekih) 2018年10月15日

反脆弱性[下]――不確実な世界を生き延びる唯一の考え方

とはいえ、タレブの主張が正しいかきちんと検証していなかったと反省。タレブの主張は、１９５０年代から最近までのチリと韓国の教育水準と経済成長だった。１９５０年代のチリは、教育水準も高く大変成長が見込まれていた。チリだけに地理的条件にも恵まれている・・・、は洒落ではない。一方、韓国は教育水準も低く、天然資源にも恵まれず、政治的にも軍事独裁で期待は低かった。しかし、それから数十年経って、爆発的に経済成長を成し遂げたのは、韓国でありチリではなかった。従って、国レベルでは教育への投資が経済成長につながるとは限らないという主張であった。

統計的な数値に基づく論文を探してみた。ほぼそのものずばりの論文があった。

教育と経済発展―ラテンアメリカと東アジアの比較分析広田政一 （国際協力銀行）

結論から言えば、アジアでは教育投資と経済成長がそこそこ相関関係があるのに対し、ラテンアメリカでは相関がほとんど見られないということ。タレブの主張は間違いではない。経済成長は教育以外の要素で決まっている可能性が高い。言わば、経済成長の前提条件、必要条件を満たしていれば、補助的条件、十分条件として教育投資が有効になる場合もあるということになる。

「ググレカス」は死語かもしれないが、やはりなんでも検証してみることは大切だなと実感。