HPO機密日誌

自己をならふといふは、自己をわするるなり。

「ダイヤモンド・エイジ」と「ファイアーボール」

ようやく読了した今、結論から言えば、「ファイアーボール」とは「ダイヤモンド・エイジ」そのものだと考えている。この事実は荒川航監督の創造性をひとつもおとしめるものではない。

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ダイヤモンド・エイジ〈上〉 (ハヤカワ文庫SF)

ダイヤモンド・エイジ〈上〉 (ハヤカワ文庫SF)

ダイヤモンド・エイジ〈下〉 (ハヤカワ文庫SF)

ダイヤモンド・エイジ〈下〉 (ハヤカワ文庫SF)

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「ダイヤモンド・エイジ」には、明確にドロッセルお嬢様の原型が存在する。「本」によって淑女としての教育を完遂した強い女性だ。ゲデヒトニスを想わせる四足歩行のロボットも出てくる。「本」を作った「お父様」想わせる人物も物語の進行に伴い大活躍をする。そもそも、背景として戦乱が存在するにもかかわらず静謐で平和な時間の流れという舞台設定からして「ダイヤモンド・エイジ」そのものだ。自分の意にそぐわない仕事が続いた荒川航監督には、自分の中にこそこの「ファイアーボール」という静謐な空間と時間を作り上げる必要を感じられたのだろう。それは、ある登場人物が陰惨な生活の中でも、「本」によって教育されたように。

ああ、もう少しだけおしゃべりを許してもらえれば多様な知識、造詣の深さも両作品に共通している。そうそう、ドロッセルがなぜカポエラを習っているのかもよくわかる。なぜこんなにドイツ語の語彙がでてくるのかはわからない。あ、そうそう、ドロッセルの目が光るのもなんとなくわかる箇所がある。「チャーミング」、「ユーモラス」とドロッセルが若返っていくのも、「ダイヤモンド」がある女性の旅立ちまでを描いているからかもしれない。行儀作法にこだわるのも、よくわかる。もっともっと話しをしたくなってしまう。

「ファイアーボール」が「ダイヤモンド・エイジ」であるとすれば、舞台は冥王星系ではないかなどと「妄想」したのは間違いであったと認めざるを得ない。これは間違いなく地球の未来でなければならない。4万8千年の未来であっても。

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「環境とは自分でつくるもの」

実は、例によって(?)台湾の学生達と多少の交流があった。台湾の台湾人学生達とも、日本からの留学生とも。そのうちのお一人がこうおっしゃった。

「台湾に来て三回泣きました。最初は両親と離れて台湾に来た時。二回目は、長く日本人と会ってなかった後に、ようやく一人あって日本語で話した時。三度目は、職場での実習をしていて『あなたの中国語は聞き取れない』とお客さんに言われた時。でも、台湾に留学してよかったと思っています。日本にいた時は、すべて両親にやってもうことが当たり前だと思っていました。環境はすべて周りのひとが作ってくれるものだと思っていました。いまは、自分で自分の環境は変えられるのだとわかりました。」

もうこの言葉が聞けただけで遠く台湾まで来てよかったと思えた。他にもいくつか課題があったのだが、概ね達成して帰国することができた。なんでも足を運び、ひとと会って、話を聞く、自分で体験することが大切だと私も実感した。

「楽園追放」

Amazonプライムが次第に手放せなくなっている。事前にスマフォにダウンロードしておいて、機内で「楽園追放」を見た。予想以上だった。

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軽快でわかりやすいストーリー、仮想世界と荒廃した地球の表現、人類の新しい可能性。とても、昔の「そらとぶ幽霊船」や、「長靴を履いた猫」、そうそう「太陽の王子 ホルスの大冒険」の「東映アニメーション」とは思えない。

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って、時代が違うすぎるか・・・。小学校の頃、学校でたまにやってくれた映画の映写会がなにより楽しみだった。まだ、家庭のテレビでカラーが珍しかった頃、VHSなどごくごく限られた家庭にしかなかった頃の話し。

まあ、SF作品としての価値としては「ディアスポラ」の劣化バージョンと言わざるをえない。

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いやいや、本当にいい映画だった。台湾までの飛行があっというまに感じられたことは付記するに値する。

−5度から30度へ

先日の酷寒のモンゴル、ウランバートル市から、今度は季節外れの雨風が吹きすさぶ台湾、台北市に。

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今回も夜ついて、打合せして、翌日、翌々日目一杯仕事して日本へ帰国する予定。二泊三日。機中泊がないだけ儲けものと考えるべきか。

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そんな中、泊まったホテルの最上階で金曜、土曜とライブをやっているというのでしばしの急速。まあ、このホテルに泊まるのもある試したいことがあったので選んだのだが。

インフレ目標未達の原因は不動産価格の出遅れにある

日銀のインフレ目標が達成できずにいるので見直せと。

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例えば、お隣中国のGDP成長を見ていると、不動産セクターが大きく貢献している。

16年不動産業の成長率はGDP成長率より高い8.6%、GDPシェアは6.5%で、GDP成長率への寄与度は8.3%(8.6%×0.065/6.7%)だ。

しかし、関連産業を含めるとGDPシェアは20〜25%に及ぶとの推計もある(中銀国際他推計)。1〜9月、上海では不動産の成長率への寄与度は18%、不動産に密接に関連する金融部門も含めると49%、これを除くと各々5.5%、4%未満の成長に止まる。北京もほぼ同様の状況だ(11月16日付21世紀経済報道)。

不動産依存が深刻な中国 住宅の価格と在庫の実態は? | 富裕層向け資産防衛メディア | 幻冬舎ゴールドオンライン

一方、世界的には3位とランキングされる東京も、不動産価格で言えば大きく出遅れている。

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グラフで見てみよう。世界的に見て、とても世界第三位の都市の価格とは想えないほどデータのある2000年以降の地価で東京は出遅れている。


https://www.fudousan-kanteishi.or.jp/wp/wp-content/uploads/2015/06/chika-1_tikatyousa_h25.pdf

これは意図的に高層住宅用地のデータを使っている。東京のタワーマンションの価格がバブルだというのなら、世界の主要都市の高層住宅、マンションはとうにバブルを超えている。日経平均が20年ぶりの高値を更新したが、最高値である3万8千円には遠く及ばない。また、あえて引用しないが上記のレポートにはアジアの諸都市の2000年以降の価格の推移も出ている。アジアの諸都市と比較すると更に東京の地価が出遅れている感が伝わる。

インフレターゲットが未達成で、東京の地価が出遅れている段階で不動産も、証券も高値を警戒するような発言がでることを強く危惧する。

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しがらみのない土地の価値

「土地代データ」という無料で見れるとは信じられないくらいよくできたサイトを「発見」した。我が町のかなり詳細でみやすい「土地代」(地価)が一目瞭然となる。これが日本全国のどの都市のデータでも見れるのがすごい!

tochidai.info

日本の地価のベスト10なんてのも一発でわかる。

これでしばらくデータを見ていて気づいたのは、地価というものは必ずしも駅に近いか遠いかだけではないということだ。都市計画がきちんとしているかしていないかで全く違う。例えば、ある駅の西口と東口で全く地価水準が違った。これは用途地域容積率が違うことが主な理由。しかし、この用途地域の指定には住民が大きくからんでいる。一方の口は駅前商店街、駅前高層住宅街を目指したが、一方は静かな市街を目指したのだ。つまりは、しがらみがあるかないかでもある。

また住宅地では、一般に人間関係が濃い旧市街よりも、区画整理がきちんとしていて、隣近所をきにせずに建物を建てられる、周辺住民との人間関係が薄い地域では周辺の倍、3倍の地価がついているケースがあった。まあ、当たり前だがよほど駅や利便施設からの距離が違わない限り、既存の町と新規に開発されたいわゆるニュータウンとではこれまた倍近く値段が変わる。日本人は、案外人はひとから干渉されたい、人と人の関係の深い所には住みたくはないと想っているらしい。

まあ、それだけの話しなのだが、要は不動産価格を見ていても次第次第に日本人の個人主義的性格は顕著になってきているなと。

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内部留保課税は80年前に決着がついていた

先日来、内部留保課税について議論をしていた。内部留保課税は、会計学的にも、税務的にも適切ではない。配当性向を強める、賃金に向かわせるという目的では、既存の税制である留保金課税制度、外形課税制度などに整合性を持たせてパッケージとして改訂する方がはるかに実行性、実効性がある。そう、確信した。

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そんな折りに、日本経済新聞社の新しいサービス、COMEMOを見ていて驚いた。内部留保課税制度はもう80年前に米国で決着がついている制度であることを。

comemo.io

私が駄文を重ねるよりも、このエントリーをご覧いただいた方がはるかにわかりやすい。大恐慌をある意味長引かせる働きしかしなかったようだ。まあ、人のエントリーを見てくれでは能がないので英語版のWikipediaの記事を読んでみた。

この内容をGoogle翻訳した。ちょっと修正はした。

未分配利益税
ウィキペディアから、無料の百科事典
未分配利益税(Undistributed Profits Tax、UPT)は、大恐慌時にフランクリンD.ルーズベルト大統領(FDR)大統領の米国政権によって1936年に制定された。未分配利益税は、FDRのニューディールの歳入(促進)プログラムだった。この法案は、FDRの米国財務省内でさえ議論があった。アルフレッド・G・ビューラーのような一部のエコノミストは、企業が企業の成長に資本を投資する能力に害を及ぼすと考えていたためだ。特に、ビューラーは、小規模企業は大企業よりも資本調達の選択肢が少なく、通常利益の一部をビジネスに再投資するので、未分配利益税が中小企業に特に影響を与えると考えていた。未分配利益税はFDRの「セカンドニューディール政策」の一部だった。

この法案は、留保された企業収益に課税されるという原則を確立した。狙いとしては、企業に貯蓄や再投資の代わりに利益を配当や賃金に分配することを強制することだった。結局のところ、議会は税率を7〜27%に設定し、小企業を大部分免除して法案を緩和した。

保守派の批評家は、これをビジネス成長の負担とみなした。広範かつ激しい批判に直面して、1938年には2.5%に減税され、1939年には完全に廃止された。

https://en.wikipedia.org/wiki/Undistributed_profits_tax

この顛末は先のCOMEMOの木村貴さんのエントリーに詳しい。

って・・・・、木村さんってはてなブロガー???id:KnightLiberty???まさか某新聞勤務って日本経済を代表するお会社???

ご著書も発見!

COMEMOには、はてなブロガー、ブクマーカーも流れている。

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