全く門外漢の私だが、EV車が普及、メジャーになっていくと地域社会の構造をも変えかねないと聞いて、関心を持ってみている。このPRESIDENT誌の対談記事は得るものが多い。
ある自動車にお詳しい方のご意見を拝聴した。その方のご意見によると、テスラを始めとするこれからでるEV車はウェブ等の販売が主となるので、既存のディーラーは機能しなくなるだろうと。また、モーター駆動車はこれまでのガソリン／ディーゼルエンジン車と比べると足回りの部品数が圧倒的にモジュール化し、電子制御化し、シンプルになるだろうと。従って、自動車整備工場の仕事はモジュール交換だけとなる。あとは、せいぜいがオイル交換、タイヤ交換くらいになってしまうと。部品と部品供給網も、既存とは全く変わるだろうと。大手の部品メーカーでも場合によっては、売上げが大幅に減ると予想されている。
アイシン精機の伊原保守社長は８月の会見で「（ＥＶには不要な）エンジンや変速機が全てなくなると、３・５兆円あるグループの売上高が２兆円近く減る。非常に大きなインパクト」と話していた。
ＥＶシフト、各国で加速 ガソリン車禁止、中国も検討？：朝日新聞デジタル
実際、テスラの現在の販売網はすべて独自らしい。
日本の販売網の現在を見ると、日本は市場の対象ではないのかと思えてくる。まあ、だが既存のディーラーには全く頼っていないのは伝わる。
ここには既存の車の製造による恩恵を被っている日米独と、新興自動車製造国である中国、あるいはテスラのようなヴェンチャー企業の政治的な思惑がからんでくる。
ディーゼル車などが「まだ数十年にわたって必要になる」とも述べた。24日に連邦議会（下院）選挙も控えるメルケル氏にとって、自動車産業で働く80万人の雇用維持は大きな課題だ。
ＥＶなどへの移行を急ぎすぎれば、ディーゼル車の所有者の反発を招く可能性がある。メルケル氏は、ディーゼルが独自動車産業にとって当面必要な技術だとの立場を明確にした。
独首相「ディーゼルまだ必要」 ＥＶ転換も雇用配慮 （写真＝ＡＰ） ：日本経済新聞
とすると、確かに日本の自動車産業が生き残るためには、水素かということになる。
トヨタのミライに未来が確かにかかっているのかもしれない。
いつのまにか、水素ステーションは全国に展開されている。ざっとみるかぎり百カ所程度は存在するようだ。
国を憂えるのなら、テスラXではなくミライの購入を考えるべきか。
