ネットで書くと軽く「そうなんだよ、あたりまえじゃないか」という声が帰ってくるだろうけど、自らに問いたい、問わずにいられない。
先日の成人の日にNHKの「スーパー職人大集合！」という番組をみた。
NHKの「スーパー職人大集合！ 〜技能五輪に挑んだ若者たち」を見た。
ブログを始めた日を一日勘違いしていた。 - HPO:機密日誌
ミクロンを超えた薄さで木を削るとか、信じられないスピードで工作機械を造るとか、ものづくりの奇跡のような事例をいっぱいみせてもらった。感動した。
一生懸命がんばられた若き「スーパー職人」さんたちの素晴らしさは言うまでもなく、日本にこれだけの技術を数年のうちに身につけてもらえるだけの体制があることは十分に価値なのだと信じる。
大会は、現在、２年に１度（奇数年）開催されており、大会の参加資格は、大会開催年に２２歳以下であることとなっています。
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ネットの上でさまざまな経済的な効率や、社会の改善に対する議論を読ませてもらってきた。現在、多くの、特に私が生業としている建設業に関して、市場原理から言えばビジネスモデルとして成り立っていないという指摘も目にする。
「ゼネコン」はGeneral Contractor（総合的請負人）の略であって、建設会社（Construction Firm)を意味するわけではない。「建設工事を一括で請け負って完成させる」というビジネスモデルを意味する言葉が、建設会社を指すようになった珍しいケースであることを、私は彼らとの議論のなかで何度も強調した。
その原因となってきたのが、建設業法の第2条だろう。ここでは、建設業の定義として「元請、下請その他いかなる名義をもってするかを問わず、建設工事の完成を請け負う営業をいう」と明記している。建設業は、法律によってビジネスモデルが規定されている珍しい業種なのだ（裏を返せば、この定義に当てはまらない建設業は法律の適用外ということにもなるが…）。
【建設】「ゼネコン」はビジネスモデル―儲からなければ捨てるしかない？！（2008-01-19）
手痛い言葉であるが、すでにものづくりだけでは仕事でなくなっているのかもしれない。ものがあふれた現代の社会において単に商品をつくって供給するのではなく、「高付加価値」でなければならない。それは、ものの使い方であり、スタイルであり、独占的な地位なのかもしれない。
ものをつくるだけでは、誰でもできるわけで既存の建設業者の仕事を増やす算段を政府がすることは「生活保障」と言われても仕方がないのかもしれない。
逆に、建設事業者の生活保障なら他の手段でやってくれという意見ならよく聞いたことがある。
H-Yamaguchi.net: 「道路が必要でない」なんて誰も言ってない
道路を生活保障にするなというご主張は、まったくそのとおり。しゃもじはみみかきにはならない。建設業の存続という目的のために道路を作り続けるのであれば、まったく本末転倒である。生活を豊かに、日本の国の競争力を全体として高めるためになる仕事をするために道路を作るのかといろいろなところから声があがっているのが現状なのだろう。
もう一度自分に問いたい、ものづくりにはすでに価値はないのか？
私はそれでも思っているのは、人が育っていく場で会社がありつづけることだけでも価値があるということだ。人は人の生きていく場を作らなければならないし、人はものを作ることで深い満足を得るのではないだろうか？こうした技術を常に使える状態にし続け、最新の社会の要請に応え、ものづくりのできるひとづくりをしていくことが組織の価値ではあるまいか？
- 作者: ダニエル・ピンク,大前研一
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■「技術はコモディティー化し、政治レイヤーに移る」
ものすごく同感。
